本利用規約において、以下に定める用語は、それぞれ以下の各号に定める内容を意味します。 （1）「利用希望者」とは、本サービスの利用を希望する個人又は学校等をいいます。 （2）「利用申込者」とは、当社所定の方法により必要な登録情報を登録して本サービスの利用申込みを行った個人又は学校等をいいます。 （3）「契約者」とは、本利用規約等に同意し、当社と本サービス契約を締結した個人又は学校等をいいます。 （4）「利用者」とは、契約者又は契約者が指定し、本サービスを利用する権限を付与された個人をいいます。 （5）「学校等」とは、利用者が籍を置く学校、当該学校を所管する教育委員会又は当該教育委員会が属する地方公共団体をいいます。 （6）「本サービス契約」とは、当社と契約者の間で本利用規約等に基づき本サービスに関して締結される契約をいいます。 （7）「登録情報」とは、本サービスの利用を申し込む前提として登録が必要となる、当社所定の契約者に関する情報をいいます。 （8）「ユーザー情報」とは、本サービスの利用の前提として設定が必要となる、当社所定の利用者に関する情報をいいます。 （9）「ユーザー設定」とは、当社所定の方法でユーザー情報を設定することをいいます。 （10）「認証情報」とは、本サービスの利用に必要なメールアドレス及びパスワードをいいます。 （11）「利用データ」とは、本サービスの利用に関して当社が管理するサーバー上に蓄積される利用者に関する一切の情報及び通信記録をいいます。

1. 利用希望者は、本サービスの内容及び本利用規約等を理解し承諾のうえ、必要な登録情報を登録し又は当社所定の方法により本サービスの利用申込みをするものとします。利用希望者が本サービスの利用申込みを行った場合、本利用規約等に同意したものとみなされます。 2. 利用希望者が未成年者の場合、前項の利用申込み及び本サービス契約の締結その他本サービスの利用に関する一切の事項について、親権者その他の法定代理人（以下「親権者等」といいます。）から事前に同意を得るものとします。当社は、未成年者による利用申込み又は本サービスの利用をもって、当該未成年者の親権者等の同意を得ているものとみなします。 3. 親権者等は、第１項の利用申込みを行った未成年者との間に成立した本サービス契約及び当該未成年者が本サービス上で行う一切の行為について、当社に対し連帯して責任を負うものとします。 4. 当社は、利用申込者又は利用者が次のいずれかに該当する場合、第１項の利用申込みを承諾しないことがあります。 （1）利用申込者又は利用者が中学生未満である場合 （2）利用申込者又は利用者が本利用規約等に定める利用条件を満たさない場合又は満たさないおそれがある場合（利用申込者が未成年者の場合で親権者等の同意を得られない場合を含みますがこれに限られません。） （3）利用申込者が虚偽の申告をした場合又はそのおそれがある場合 （4）利用申込者又は利用者が過去に本サービスの利用停止又は退会その他の措置を受けている場合 （5）その他本サービス契約の締結が適当ではないと当社が判断する場合 5. 第１項の利用申込みに対し当社が当社所定の方法により承諾をした時点で、本サービス契約が成立するものとし、当社の承諾が行われた日から本サービスの利用が可能となります。 6. 学校等又は親権者等が未成年者の代わりに本サービス契約を締結した場合その他契約者と利用者が異なる場合、当該契約者は、当該利用者に対し本利用規約等の内容を遵守させる義務を負うものとし、当該利用者が本利用規約等に違反したときは、当該契約者が本利用規約等に違反したものとして当該利用者と連帯して責任を負うものとします。

契約者は、登録情報に変更があった場合、ただちに当社所定の方法により当社に通知するものとします。当社は、契約者がただちに登録情報の変更を通知しなかったことにより契約者又は利用者に損害が生じたとしても、当社に故意又は重大な過失がある場合を除き、一切の責任を負わないものとします。

1. 契約者は、当社所定の方法により、利用者にかかるユーザー設定を行うものとします。ただし、中学生未満の個人を利用者としてユーザー設定することはできません。 2. 親権者等以外の契約者が未成年者を利用者としてユーザー設定する場合、ユーザ設定その他本サービスの利用に関する一切の事項について、当該未成年者の親権者等に対し事前に適切な方法により説明を行うものとします。当社は、未成年者にかかるユーザー設定をもって、当該未成年者の親権者等への説明を行っているものとみなします。契約者が未成年者のユーザ設定にあたり当該未成年者の親権者等への説明を行わなかったことにより当社又は第三者に損害（合理的な弁護士費用を含みます。）が生じた場合、契約者はこれに起因する一切の責任を負うものとし、当社は契約者又は利用者に損害が生じたとしても、当社に故意又は重大な過失がある場合を除き、一切の責任を負わないものとします。 3. 本サービスの契約者は、設定したユーザー情報に変更が生じた場合、当社所定の方法により、ただちにユーザー情報を再設定するものとします。当社は、契約者がただちにユーザー情報の再設定をしなかったことにより契約者又は利用者に損害が生じたとしても、当社に故意又は重大な過失がある場合を除き、一切の責任を負わないものとします。

1. 利用者は、認証情報により本サービスを利用するものとし、認証情報を厳重に保管しなければなりません。 2. 認証情報は、当該認証情報にかかる利用者のみが利用可能なものとし、第三者への譲渡、貸与その他第三者に認証情報を使用させることはできません。 3. 利用者は、認証情報が漏えいした場合、第三者により不正に使用されている場合、又はそれらのおそれがある場合、ただちに当社に通知するとともに当社所定の方法によりパスワードを変更するものとし、当社の指示がある場合、当該指示に従わなければなりません。 4. 当社は、認証情報により本サービスが利用された場合、当該認証情報にかかる利用者による利用とみなし、これにより契約者又は利用者に損害が生じたとしても、当社に故意又は重大な過失がある場合を除き、一切の責任を負いません。

前条第１項にかかわらず、利用者は当社所定のプラットフォームにおけるシングルサインオン認証により本サービスを利用することができるものとします。この場合において、前条の規定を準用するものとします。

1. 当社は、利用者が当社所定の利用環境を用意し、本利用規約等に定める禁止事項に違反していないことその他当社所定のルールを遵守することを前提に、利用者に対し、本サービスの利用を認めます。本サービスの仕様詳細は当社が別途定めるところによります。 2. 当社は事前通知なく本サービスの内容その他本サービスの仕様について変更（以下「仕様変更」といいます。）を行う場合があり、契約者及び利用者はこれをあらかじめ承諾します。 3. 利用者は、本サービスを利用するにあたって必要なハードウェア、ソフトウェア、インターネット接続回線、セキュリティの確保等の利用環境を自らの費用と責任において整えるものとし、本サービスの利用にあたって必要な通信費用等その他の利用環境を維持するための費用を負担するものとします。

1. 本サービスに関するすべての知的財産権及び本サービスにおいて利用者に提供される教材その他のすべてのコンテンツ（以下「本コンテンツ」といいます。）にかかる知的財産権は、当社又は当社に使用を許諾する正当な権利者（以下本条において「当社等」といいます。）に帰属しており、本サービス契約の成立及び本サービスの提供は、利用者に対して本サービスの利用を超える当社等の知的財産権の権利譲渡及び利用許諾を意味するものではありません。 2. 利用者は、本サービス及び本コンテンツを、本利用規約等に従い、学習目的で、日本国内においてのみ、非独占的に利用することができるものとし、当社の事前の承諾なく、学習目的を超えて、複製又は公衆送信その他当社等の権利を侵害する利用をすることはできません。 2. 契約者又は利用者が提供した意見、アイデア、提案、改善案、その他のフィードバック（以下「フィードバック等」といいます。）に関する一切の権利（著作権法第２７条及び第２８条に定める権利を含みますが、これらに限られません。）は、提供と同時に当社に帰属するものとし、契約者及び利用者は、フィードバック等について著作者人格権を行使しないものとします。 3. 当社は、契約者又は利用者から提供されたフィードバック等を、当社の製品及びサービスの（本サービスを含みますが、これに限られません。）の改善、開発、マーケティング活動その他の目的のために、無償かつ無制限に使用できるものとし、これに対して契約者及び利用者は報酬その他いかなる対価も請求しないものとします。

当社は、利用データを含む個人情報を、当社が別途定めるプライバシーポリシーに従い取り扱います。

1. 当社は、契約者及び利用者に対し、次の各号に掲げるいずれの事項についても、いかなる保証もしません。 （1）本サービスが契約者及び利用者の特定の目的に適合すること （2）本サービスが契約者及び利用者が期待する機能、有用性、品質、水準又は価値等を有すること （3）本サービスの提供において通信障害、遅延又は停止が生じないこと （4）本サービスにエラー又はバグその他の不具合が存在しないこと （5）本サービスにセキュリティ上の瑕疵が存在しないこと （6）本サービスにおいて掲載される情報の真実性、正確性、完全性、最新性 2. 契約者及び利用者は、本サービスを利用する場合、次に掲げるいずれの事項についても理解し、同意するものとします。 （1）本サービスの出力は常に正確であるとは限りません。契約者及び利用者は、本サービスの出力を真実又は事実の唯一の情報源として、また専門家のアドバイスの代わりとして依拠すべきではありません。 （2）契約者及び利用者は、本サービスの出力を利用又は共有する前に、必要に応じて人によるレビューを行うことを含め、契約者及び利用者の企図するユースケースに応じて、出力の正確性及び適切性を評価する必要があります。 （3）本サービスの出力は、当社の見解を表すものではなく、不完全、不正確、又は攻撃的なアウトプットを提供する場合があります。本サービスの出力が第三者の製品又はサービスを参照している場合、当社が当該第三者を支持し、又は当社と提携していることその他当社と当該第三者の関係性を意味するものではありません。 3. 当社は、地震、台風、津波その他の天変地異、戦争、暴動、内乱、テロ行為、重大な疾病、感染症、争議行為、通信回線等の事故その他の当社の責めに帰すべき事由によらない事由（以下「不可抗力」といいます。）により契約者及び利用者に損害が生じたとしても、一切責任を負わないものとします。

1. 当社は、本サービスに関して契約者及び利用者に対し通知を行う場合、当社のウェブサイトへの掲示その他当社が適当と判断する方法により行うものとします。 2. 当社が個々の契約者及び利用者に対し通知を行う場合、登録及び設定されたメールアドレスに対して行うことで通知したものとみなされます。

1. 契約者及び利用者は、本サービスに関して、次の各号に掲げる行為（以下「禁止行為」といいます。）を行ってはならず、契約者は利用者をして禁止行為をさせてはなりません。 （1）法令、公序良俗及び本利用規約等に違反する行為 （2）当社及び当社に使用を許諾する正当な権利者その他第三者の権利利益を侵害する行為（著作権等知的財産権を侵害する行為及び当社の名誉又は信用を毀損する行為を含みますが、これらに限られません。）及びそのおそれのある行為 （3）わいせつな行為、差別的な行為又はこれらを助長する行為 （4）本サービスの運営又は他の利用者による本サービスの利用を妨げる行為 （5）虚偽又は不正確な情報を登録する行為 （6）本サービスと競合するサービスを開発する目的その他本サービスを不正な目的をもって利用する行為 （7）本サービスを営利目的又は商業目的で利用する行為 （8）認証情報を譲渡又は貸与するなどして第三者に使用させる行為 （9）コンピュータウイルスその他の不正なプログラムを当社に送信する行為 （10）クローリング及びスクレイピングその他これらに類する方法により本サービスにアクセスする行為 （11）本サービスの提供に使用するサーバ又は通信回線その他の設備に不当な負荷をかける行為 （12）改変、リバースエンジニアリング、逆アセンブル又は逆コンパイルその他本サービスのソースコードを解析する行為 （13）その他当社が不適当であると判断する行為 2. 当社は、契約者又は利用者が禁止行為を行ったと判断できる場合、当該契約者及び利用者に事前に通知することなく、本サービスの利用停止その他当社が適切と判断した措置を行うことができるものとします。 3. 契約者又は利用者による禁止行為により当社又は第三者に損害（合理的な弁護士費用を含みます。）が生じた場合、契約者及び利用者は当該禁止行為に起因する一切の責任を負うものとします。

1. 契約者は、当社に対し、次の各号の事項を表明し、かつ将来にわたり確約するものとします。 （1）契約者及び利用者が、暴力団、暴力団員、暴力団準構成員、暴力団関係企業、総会屋等、社会運動標ぼうゴロ、特殊知能暴力集団、暴力団員でなくなってから５年を経過していない者、その他これらに準ずる者（以下「反社会的勢力等」といいます。）ではなく、将来にわたり該当しないこと （2）契約者及び利用者が、①反社会的勢力が経営を支配していると認められる関係、②反社会的勢力が経営に実質的に関与していると認められる関係、③自己又は第三者の不正の利益を図る目的又は第三者に損害を加える目的をもってするなど、不当に反社会的勢力を利用していると認められる関係、及び④反社会的勢力に対して資金等を提供し又は便宜を供与するなど反社会的勢力の維持又は運営に協力又は関与をしていると認められる関係を有していないこと （3）契約者及び利用者が、反社会的勢力に自己の名義を利用させ、本サービス契約を締結又は本サービスを利用するものでないこと 2. 契約者及び利用者は、自ら又は第三者を利用して次の各号の一にでも該当する行為を行わないことを確約します。 （1）暴力的な要求行為 （2）法的な責任を超えた不当な要求行為 （3）風説を流布し、偽計を用い又は威力を用いて当社の信用を毀損し、又は当社の業務を妨害する行為 （4）法令又は公序良俗に反する行為、又はそれらのおそれがある行為 （5）その他前各号に準ずる行為 3. 当社は、契約者又は利用者が前二項の表明又は確約に違反した場合、事前の通知又は催告をすることなく、本サービス契約の全部又は一部を解除することができるものとします。 4. 当社は、前項の規定に基づき本サービス契約の全部又は一部を解除したことにより契約者又は利用者に損害が生じたとしても、一切の責任を負いません。

1. 当社は、契約者又は利用者につき次の各号のいずれかに該当する場合、当該契約者及び利用者に対し事前に通知することなく、本サービスの利用を停止又は中断することができるものとします。 （1）本利用規約等に違反する場合 （2）本サービスの利用が本サービスの提供に使用するサーバ又は通信回線その他の設備に著しい負荷をかける場合 （3）その他契約者又は利用者の利用状況に鑑み、当社が必要と判断した場合 2. 当社は、前項の停止又は中断により契約者又は利用者に損害が生じたとしても、当社に故意又は重大な過失がある場合を除き、一切の責任を負いません。

1. 当社は、次の各号のいずれかに該当する場合、契約者及び利用者に対し事前に通知することなく、一時的に本サービスの全部又は一部の提供を停止又は中断することができるものとします。 （1）本サービスの提供に使用するシステムの定期的又は緊急の保守、点検、修理又は変更を行う場合 （2）本サービスの提供に使用するサーバ又は通信回線その他の設備が故障、障害、停電等により使用できなくなった場合 （3）理由にかかわらず、本サービスが使用する言語モデルの提供者が当該言語モデルの利用を制限する場合 （4）不可抗力により本サービスの提供が困難となった場合 （5）その他本サービスの運用上又は技術上の理由により、当社が必要と判断した場合 2. 当社は、事前に契約者及び利用者に対し通知を行うことで、本サービスの全部又は一部を終了することができるものとします。 3. 当社は、第１項の停止又は中断及び前項の終了により契約者又は利用者に損害が生じたとしても、当社に故意又は重大な過失がある場合を除き、一切の責任を負いません。

1. 契約者は、当社所定の方法により解約を申し込むことで本サービス契約を解約することができるものとします。 2. 契約者が当社所定の解約手続を完了させた時点で本サービス契約は終了するものとします。なお、当社は、当該解約手続が完了した場合、契約者及び利用者にその旨を通知するものとします。 3. 契約者及び利用者は、前項の解約手続完了以後、本サービスを利用できなくなること、当社が登録情報、ユーザー情報及び利用データの全部又は一部を保存する義務を負わず、それらを削除できることをあらかじめ承諾するものとします。

1. 当社は、契約者又は利用者につき次の各号に該当する場合、当該契約者及び利用者に対し事前に通知又は催告をすることなく、本サービスの利用を停止し、本サービス契約を解除できるものとします。 （1）禁止行為を行った場合 （2）本利用規約等に違反した場合 （3）その他本サービス契約を継続し難い事由が発生した場合 2. 当社は、前項の規定に基づく本サービス契約の解除により契約者又は利用者に損害が生じたとしても、一切の責任を負いません。 3. 第１項の規定に基づく本サービス契約の解除は、当社の契約者及び利用者に対する損害賠償請求を妨げるものではありません。 4. 第１項の規定に基づく本サービス契約の解除後については、前条第３項の規定を準用するものとします。

1. 当社は、本サービスに関して契約者又は利用者に生じる損害について、当社に故意又は重大な過失がある場合を除き、一切の責任を負いません。ただし、本利用規約等において別段の定めがある場合はこの限りではありません。 2. 当社が契約者又は利用者に対し損害賠償責任を負う場合であっても、当社に故意又は重大な過失がある場合を除き、当社の損害賠償責任は、契約者又は利用者について直接かつ通常生ずべき損害であり現に発生したもの（精神的苦痛に関する損害、逸失利益、間接損害、特別損害等は含みません。）に限り、５０００円を上限とします。

解約、解除、利用期間満了その他本サービス契約終了の理由にかかわらず、本サービス契約が終了した場合であっても、第８条、第１０条、第１３条、第１８条、本条、第２０条、第２２条、第２３条及びその性質上に当然に存続すべき規定については、その効力が存続するものとします。

契約者及び利用者は、当社の承諾がない限り、本サービス契約上の地位又は権利義務について、第三者に対し譲渡、移転、担保提供その他の処分を行ってはなりません。

1. 当社は、当社が必要と判断する場合、本利用規約等の内容を随時変更できるものとします。 2. 当社は、本利用規約等の内容を変更する場合、当該変更する旨、変更後の本利用規約等の内容及び効力発生日を、当社所定の方法で事前に周知します。 3. 変更後の本利用規約等は、前項の効力発生日からその効力を生じるものとし、利用者が効力発生日以後に本サービスを利用した場合、変更後の本利用規約等の内容に同意したものとみなされます。

本利用規約等の一部が、法令又は管轄権を有する裁判所により執行不能又は無効とされても、本利用規約等の他の部分の有効性は一切影響を受けないものとします。

1. 本サービス契約（本利用規約等を含む。）の準拠法は日本法とし、日本法に従って解釈されるものとします。 2. 本サービス及び本サービス契約に関して発生する一切の紛争については、訴額に応じて、東京地方裁判所又は東京簡易裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします

附則 ２０２５年４月４日　制定・施行